韓国の壮大なブルマーケットはエネルギーショックを乗り越えられるか？

昨春、韓国大統領選の勝利を目指す選挙戦で、イ・ジェミョン氏は「KOSPI 5,000」を掲げて走った。選挙公約としては実に見事に具体的だった。それは同時に、いささか無理筋にも見えた。当時、国の代表的な株式市場指数はピークの3,300あたりから半分程度まで下がっており、その水準だったのだ。ところが1月下旬には、就任から8か月もたたないうちに、同氏は約束を守ってみせた。さらに1か月もするとKOSPIは6,000の壁を突き破り、スローガンが控えめに見えるほどになった。2月末までの12か月で、この指数は138%上昇し、世界の主要取引所はことごとく出遅れてしまった。何もその行く手を阻めないかに思えた。

しかし、エネルギー・ショックが起きた。

アメリカとイスラエルがイランを攻撃した後の2営業日で、KOSPIはほぼ5分の1下落し、下落の過程では他の主要指数をも上回った。大口のエネルギー輸入国である韓国は、原油や天然ガスの価格が上がるたびに痛手を受ける。湾岸の通常の供給元が戦争で麻痺している中、政府は石炭火力発電所での増産と、消費者向けの価格上限を設ける方針を掲げている。外国人投資家は戦争が始まる前から現金化を進めていたが、大きな比率を占める国内勢も売りに加わり始めている。となると、KOSPIの強気相場は終わりなのか？